気になるデジタルサイネージ端末

失敗がつづき、何機目かでようやくロケットは上がったのだが、こんどはあやまって自爆装置を作動させてしまうという結末だった。
失敗の背景は複雑である。
まず、「V12」を生んだドイツはロケットの開発技術はすぐれていたが、日本とおなじ敗戦国であるため、他のパートナーたちに対し気兼ねしすぎていた。
もちろん、リーダーシップなどとれない立場だ。
この計画の主体となっていたのは、ドイツのイギリスが提供した第一段ロケットとは、長距離弾道ミサイルは、アメリカのジェネラル・ダイナミックス社が開発した液体燃料のロケット、アトラスは、いうまでもなくアメリカで最初の大陸間弾道ミサイルのステンレスでつくられている。
内部の圧力によってロケットらしい形状になっているという、まるで自動車タイヤのようなタンクである。
言葉をかえれば、そういう繊細な技術で軽量化に成功した、近代ロケットの一つの見本だ。
イギリスは、ジェネラル・ダイナミックス社からそのアトラス・ロケットの技術を導入してなにしろアトラスというのは、燃料タンクのみならずエンジン系においても複雑な技術を満載した、″超芸術品″といわれるロケットである。
ジェネラル・ダイナミックス社も、数年間におよぶ失敗をかさねてようやく完成させた機体だ。
技術さえ導入すれば、すぐにイギリス・ヴァージョンを開発できるという甘いシロモノではなかったのである。
さらに追い打ちをかけるように、イギリスの経済はジワジワと下降線をたどりはじめていた。
当然ながら、各分野での国家予算は削られはじめる。
ブルー・ストリークの開発計画は、経済低迷による予算削減の筆頭にあげられ、ついには開店休業に追い込まれていた。
そんなとき、ヨーロッパIの開発計画がもちあがったのである。
イギリスにとっては、まだ新品同様といってよいブルー・ストリークの技術を提供することで、最高のバーゲニング・パワーを手にするチャンスだった。
いっぽうフランスが提供した第二段ロケットは、自国で開発をすすめていた「ディアマン」の第一段部分である。
もともとフランスは、第二次大戦の直後から弾道ミサイルの研究をすすめてきたが、アメリカの協力がえられぬまま自力開発をすすめていたのだ。
その自主開発によるディアマンの技術をバーゲニング・パワーにして参加することは、ブルー・ストリークに投入されたアトラスの技術をのぞくためにも、またとない機会だった。
参加各国のあいだには、こうした心情的な〝立場″のちがいと、それぞれの思惑があったのである。
しかし具体的なちがいは、もっと大きいところにあった。
たとえば製図法である。
設計における投影図一つをとっても、ある国では第一角法を標準としていたし、他の国では第三角法でやっていたのだ。
それだけならまだしも、″インペリアル″と呼ばれるヤード・ポンドを単位にする国や、″メトリック″のキログラム・メートルを単位にする国の寄せ集めで、スタンダードさえなかったのである。
単位や製図法というのは、その国の文化であり、工業の基本だといってよい。
したがって各国ともそれぞれの単位と製図法で技術力を生み出してきただけに、いまさら〝共通化″などできない。
共通化はすなわち、自国工業のスタンダードにまで、歴史的な変更をせまるものだ。
こうした背景のなかですすめられたヨーロッパIの開発は、各段のロケットのみならず発射システムからネジ一本にいたるまで、異なったスタンダードの組み合わせとなってしまった。
各国の思惑もインダストリアル・スタンダード(工業規格)も、まったくばらばらだったのだ。
これではうまくゆくはずがない。
結果的に、ELDOとESROは、空中分解寸前の状態となる。
一九六五年の春のことだ。
このときアメリカは、ヨーロッパのロケット開発が多国間協力ですすめられることをのぞんでいた。
どこか一つの国が単独で開発をすすめれば、どうしても軍事に傾斜しがちになるが、協同ならば互いに牽制し合う力もはたらくと読んでいたのだろう。
〝どこか一つの国〟となる可能性がもっとも高いのは、フランスだった。
フランスは、ELDOとESROによるヨーロッパIの計画とはべつに、ディアマンA11の開発を着々とすすめていた。
そして六五年の十一月末には、米ソについで人工衛星打ち上げに成功することになる。
視点をかえれば、この成功によりフランスはICBMの技術を手にしたのである。
アメリカは、そうしたフランスの動きを警戒していたのだ。
検討作業が開始された。
この検討作業には、二つの制約が謀せられていた。
NSAM-294という文書に記された政策の範囲内でおこなうことである。
自で打ち上げ技術を開発しようとする国に対しては、アメリカ政府とアメリカ産業からの支援は限定されるとしたものだ。
ようするに、ロケットの誘導システムやエンジンにかんする技術は、戦略ミサイル技術の拡散防止のために、輸出規制の対象になるということである。
国には、協力しないことを決めたものだ。
インテルサットを利用した全地球規模ネットワークを運用している、国際機関である。
設立は一九七三年だが、暫定的に発足したのは六四年の八月だった。
このインテルサットは、宇宙の商業利用としては最初のもので、六五年に通信衛星「インテルサット1」がデルタ・ロケットで打ち上げられて以来、現在もずっとつづいている。
また、衛星通信というネットワーク・システムを開発したのは、もちろんアメリカである。
したがって、やがては経済活動に大きな影響をもつことになる「インテルサット」と競合するような通信衛星システムを開発しようとする国には、いっさい技術的な支援はしないことを決めたのがNSAM1338だったのだ。
ようするにアメリカの傘下で宇宙開発をすすめるのでなければ、いっさい技術協力はしないという、締め付けである。
ロケット開発を舞台にした、〝パックス・アメリカーナ″のはじまりだったといってよい。
こうしたNSAM1294とNSAM-338の枠内で、国務省はELDOが支援を求めてきた場合の具体策を検討していった。
その内容をひと言でいえば、できるかぎりの協力をするものの、ロケット打ち上げの技術についてはケース・バイ・ケースとするものである。
つまりアメリカの意向しだいで、どうにでもなるのだ。
ついで国務省は、日本に対してはどのような支援ができるかを検討した。
いや、一歩踏み込んだ表現をすれば、日本の宇宙開発を傘下に引っ張りこむためには、どのような条件を提示すべきか、という方策を練ったのだ。
その条件は、ELDOに対して準備した内容より、もっと盛りだくさんのものでなければならなかった。
独自の道を歩み始めていた日本なぜかというと、日本は独自の道をすすみはじめていたからだ。
そのころ日本は、すでにに輸出していたのである。
リーズの一つだ。
開発の主体は、ペンシル以来ずっと東大ロケットを担当していた富士精密である。
旧中島飛行機の技術部門からスタートした富士精密は、その後プリンス自動車となり、やがては日産自動車に吸収合併された。
HIHの固体ロケット・ブースターで、いわば純然たる国産技術だ。
アメリカの技術を導入したものではない。
そのころアメリカは、ミサイルにも利用できる固体燃料の技術は機密事項として開発していたので、外部にはいっさい出していない。

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